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60才になっても、元気なうちは俺は働くぞ！
60才以降も雇用される場合は、受け取る厚生年金額に影響することがあるわ。
会社員の定年は60歳のところもあれば、65歳のところもありますね。60歳定年で定年後に再雇用されることもあります。そうすると、会社から給与を貰いつつ、老齢厚生年金を受け取る、というケースもあると思います。そのような場合の支給額の計算式です。
今回は、60歳以上65歳未満の場合を取り上げます。
| 総報酬月額相当額(万円) | |
| 年金支給月額(万円) |
厚生年金受給額を調整する制度を在職老齢年金と呼びます。計算方法は以下の通りです。(※令和5年)
| 基本月額＋総報酬月額相当額 | 計算式 |
|---|---|
| 48万円以下 | 基本月額 |
| 48万円超 | 基本月額 - (総報酬月額 + 基本月額 - 48万円) / 2 |
表の48は、支給停止調整開始額です。表は令和5年度の値48ですが、年度により数値は異なる可能性があります。
※総報酬月額相当額とは、毎月の賃金と、1年間の賞与の1/12の合計です。
令和3年度までは下記でした。
| 総報酬月額相当額 | 基本月額 | 計算式 |
|---|---|---|
| 47万円以下 | 28万円以下 | 基本月額 - (総報酬月額 + 基本月額 - 28万円) / 2 |
| 28万円超 | 基本月額 - 総報酬月額 / 2 | |
| 47万円超 | 28万円以下 | 基本月額 - (47万円 + 基本月額 - 28万円) / 2 - (総報酬月額 - 47万円) |
| 28万円超 | 基本月額 - 47万円 / 2 - (総報酬月額 - 47万円) |
給与と年金の合計が多くなると、段階的に受け取れる年金額が減っていく仕組みになっています。
令和4年4月以降は、65歳以上の年金支給額と共通になります。
年金にかかる税金は、公的年金等に係る雑所得の計算をごらんください。
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